副業いくら稼げる？副業収入予想シミュレーター

副業の収入をシミュレーションでチェック！

「平日に2時間、副業したらいくらになるかな⋯？」
「副業で月5万円稼げたら、家計が楽になるのに…」
「副業ってバレるの？」
「いくら稼いだら確定申告が必要なんだろう⋯」
このような疑問を持っている方も多いのではないでしょうか？

最近では在宅でできる副業も多く、個人事業として会社にバレずに副業を始めることも可能です。ただ、いざ始めようと思っても「どれくらい時間が必要なの？」「どのくらい稼げるの？」といったことが大切ですよね。

そんな方は是非、本ページの副業収入シミュレーターを利用して参考にしてください。、本ページでは、ツールの使い方を交えながら、副業の選び方、副業がバレる場合、副業の税金などについて、解説していきたいと思います。

おすすめの副業診断や、副業ごとの収益化時期の目安計算には以下ツールをご利用ください。

時間単価 × 労働時間で副業の収入を予想しよう

「副業収入予想シミュレーションツール」では、以下のような入力から予想の月収と年収を簡易計算します。

• 時間単価（円）
• 平日の労働時間（1日あたり）
• 休日の労働時間（1日あたり）

また、「目標月収」を入力することで、目標月収達成に必要な労働時間を逆算します。

副業で月5万円を稼ぐには？まずは時間単価を確認しよう

副業で収入を得るには、「どのくらいの時間で、どのくらい稼げるか」が重要なポイントになります。つまり「時間単価」がポイントです。バイトで言えば「時給」ですね。

たとえば、1時間あたり1,500円の報酬となる副業であれば、月5万円稼ぐには約34時間ほど働く必要があります。

この34時間を、土日や平日などに分けて考えます。
たとえば、平日に1日1時間、土日に2時間ずつ働けば、月に58,000円ほど稼げる計算になります。

一方で平日にしか働けない・土日しか働けない、といった方もいるでしょう。その場合はそれぞれのみ使える時間で計算してみましょう。

※ツールでは1ヶ月を30.4日として計算しています。そのため月によっては計算が異なる場合があります。

個人事業の副業は、労働時間以外の時間も考慮して時間単価を計算してみよう

バイトなど雇用される副業の場合は、「時給×労働時間」でいくらになるかを簡単に計算できますよね。
しかし、個人事業として副業を行っている場合は一概に「1時間でいくら」といった時間給が定まっていないことがほとんどです。

仕事の形態によっては時間給が決まっている場合もありますが、個人事業の場合は経理や営業活動など、あらゆる副業に関することを自分で行わなければならないため、「労働時間＝お金が発生する時間」とは限りません。
ではどうすれば良いのでしょうか？

時間給を計算してみよう

方法としては1ヶ月の報酬を得るのにかかった時間から時間給を計算するという方法です。
以下ツールを利用して副業の時間給を計算してみましょう。

上記ツールは「収入額」「1日の労働時間」「労働日数」から収入額を時給に換算するツールです。

この「労働時間」を1日あたり副業にかけた時間として入力して計算してみてください。

副業バレない？｜会社にバレる場合とバレない場合について解説

「副業を始めたいけど、会社にバレたくない」という方も多いと思います。
現在はほとんどの会社で副業OKだと思いますが、それでも副業をしていることを知られると「本業が疎かになるのでは？」「独立・転職をするつもりでは？」などの懸念を会社から抱かれる心配があります。
そのため、できるだけ副業ってバレたくないですよね。

副業がバレるかバレないかのポイントは「給与所得」か「事業所得」かによって異なります。

「給与所得」の副業だとバレる可能性がある

「給与所得」というのは、会社などに雇用されて働いた「源泉徴収が必要な収入」のことです。

たとえば、副業でバイトをした時、本業の会社と副業の会社の2つから給料をもらうことになるわけですが、それぞれ源泉徴収されます。

この時「住民税」については「給料額が一番大きい事業所がまとめて源泉徴収する」といった決まりがあります。つまり本業の会社の経理で計算されるわけですね。

この時、副業収入がある場合、「住民税がなんか高いぞ」といった現象が発生します。
住民税は所得から算出されるわけですが、本業の所得に対して住民税が高いということは「別の所得がある」という考えになるわけです。

この「住民税の増加」に会社が気づくことによって、副業をしているかどうかバレる可能性があります。

ただ実際には、経理担当者がそんな一人ひとりの数字を細かく見て気づく可能性は低いかもしれません。ただ、副業先での所得が多くて「異様に高いなあ」という場合は疑問を抱かれる可能性があります。

「事業所得」であれば、ほぼバレることはない

一方、個人事業としての「事業所得」であれば、ほぼバレることはありません。
これは、個人事業の所得は「確定申告」で自分で計算して申告・納税するからですね。会社の年末調整とは異なります。

「事業所得」でも、住民税の払い方を「特別徴収」にすると副業がバレる可能性がある

ただし、確定申告の時にも注意点があります。それは「住民税の払い方」です。
住民税の払い方には「普通徴収」と「特別徴収」の2つがあります。違いは以下の通りです。

• 特別徴収：会社の給料から住民税が天引きされる
• 普通徴収：自分で住民税を納める

本業の会社に関しては特別徴収となっていることがほとんどだと思いますが、確定申告時には住民税の払い方を選択することになります。

この時に「特別徴収」にしてしまうと、本業の会社の給料から副業分を含めた住民税が引かれることになります。結果「あれ？なんか高いぞ」とバレる可能性があります。

普通にバレる場合も⋯

正直、住民税うんぬんよりも、他のケースでバレることのほうが多いかもしれません。
たとえば以下のような場合です。

• 本名で活動している
• 自宅の住所と副業の事業所在地が同じで、住所をネット上で公開している
• 会社で話してしまう
• SNSで顔出ししている

会社で親しい人などに副業のことを話してしまって、そこから漏れるということがよくありますよね。
副業をやっていると妙に帰りが早かったりしますし、稼げているとついつい人に話したくなってしまうものです。

他にも、自宅の住所をネット上で公開してしまっているなどの場合もあります。
「そんなやついる？」と思うかもしれませんが、副業の事業内容によっては事業所の所在地をWebサイト上で公開しなければならない場合があります。
自宅が副業の事業所所在地となっている場合、そのまま自宅の住所を公開してしまっている場合があります。
この場合、ネット検索で副業のWebサイトが引っかかってしまう場合があります。
対策などとしては「住所を画像にする、画像にaltも設定しない」などをしておくと良いでしょう。

収入の壁や確定申告の必要ラインも確認しておこう

副業をはじめると気になるのが、「確定申告が必要になるライン」や「扶養の範囲」ですよね。

まずは本ツールで年収の予想を計算してみて、確定申告の必要性や、扶養の年収の壁のラインについて確認しておきましょう。

• 年間20万円以上（20万1円以上）の副業所得があると確定申告が必要
• 配偶者の扶養に入っている場合、年間150・160万円の壁にも注意

確定申告の税額については以下ツールで目安額を計算できます。本ツールで計算した予想年収と、経費の目安額で税額を計算シミュレーションしてみてください。

副業所得が20万円を超えたら確定申告が必要

副業の所得が年間で20万1円以上になったら確定申告が必要となってきます。
ポイントとしては「所得」であるということです。「売上」ではありません。

そのため、経費などを差し引いた場合、20万以上にならない場合は確定申告は不要な可能性が高いです。

ただし副業の場合、どのようなものが経費とされるかは少し難しいところがあります。自己判断で経費として計上できると思っていても、実際は認められない場合があるので事前確認が必要です。

もし確定申告の必要性があるのに、しなくて良いと思って申告しなかった場合、本来納めるべき納税額に加えて「無申告加算税」や「延滞税」などが加算される場合があるので注意しましょう。

（参考：副業で20万以上は確定申告が必要？無申告のリスクも解説 – 副業お役立ち情報 – 弥生株式会社【公式】）

扶養の年収の壁についても確認しておこう

副業に限った話ではありませんが、扶養の年収の壁についても確認しておきましょう。

以前は、「扶養の範囲内」で働く際の目安として、「年収103万円」が一つの基準とされていました。これは、基礎控除48万円＋給与所得控除55万円＝103万円までは所得税がかからないという仕組みです。
現在は改正され、基礎控除が最大95万円となり、給与所得控除の最低保障額が65万円に引き上げられました。つまり課税最低限は最大160万円となります。

（参考：「年収103万円の壁」の見直しは 税制改正 令和7年度（2025年度） _ NHK）

まとめ｜副業は目標を明確にして無理なく続けよう

副業は収入を増やすだけでなく、スキルアップや自己成長にもつながる大きなチャンスです。
「どれだけ働けるか」「どれだけ稼げるか」は、ライフスタイルや働き方によって人それぞれです。

本ページの副業収入予想シミュレーションツールを参考にして、無理なく収入アップできる副業の取り組み方について考えてみていただけたら幸いです。

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