ドリンク原価・利益計算ツール
【使い方】ドリンクの原材料とそこから作れる総量、1杯あたりの提供量と販売価格を入力することで原価や利益を計算します。
詳しい説明や使い方はこちらをご覧ください。
※一部の入力内容は利便性のためにご利用端末に保存されます。
入力内容の保存機能について
うぬぬぬぬ…。
何を悩んどるんじゃ?
ああ、じいちゃんか。ちょっと友達がバーを開店する予定なんだけど、その開店作業を手伝ってるんだよね。
お店のドリンクメニューの原価計算をしないとでさ…。
なるほど。それは重要なことをやっとるなあ。
うん。「健康青汁カクテル」に使う原材料が多くて、どのくらいならどのくらい利益が出るのかなって。
(…け、健康青汁カクテル!?)
確かに原材料が多いと、原価計算にはミスが出やすい。
ビールの樽生なんかはそのままだから計算が簡単じゃが、カクテルなんかは氷、果物とかいろいろ原材料があるからのう。
そうなんだよ。
えーと、、リキュールが何円で、ゴーヤ、アロエ、ほうれん草にパクチーと……ブツブツ
(…パクチー?パクチー入れちゃうの!?)
ちょ、ちょっと待つんじゃ。
ん?何?
オリジナリティあるメニューを作るのは大切じゃが、まずはしっかりと「数字」を把握することが大切じゃ。会計業務とかは誰がやるんじゃ?
ああ、会計は自分がやるよ。友達は数字が苦手でさぁ。でも青汁作るのは凄くてさ。フードプロセッサーを回してるところなんてプロ並みだよ。
…そ、そうか。会計はおぬしがやるのか。(…ダメじゃ…こやつは浪費で自分の家計にすら困っとる)
なぜ僕くんが家計に困っているのかはこちら→無料ツールで家計改善する方法のページ
あまり水を差すことを言うつもりはないが、「数字」は感情で判断してはダメじゃ。
会計はクラウド会計などに任せるのが良い。
クラウド会計って、フリーとかマネーなんとかだよね?
フリーってのはこちら→まずは無料でお試し【freee会計】
マネーなんとかってのはこちら→無料の確定申告自動化ソフト マネーフォワード クラウド確定申告
ちゃんと会計してみて…
ダメだ。健康青汁カクテルは数字的に厳しい…厳しすぎる…
そ、そうじゃったか。(……やる前から分かりそうなものじゃが…)
飲食店の成功はメニューが第一ではあるが、売上管理をいかにスムーズにするかも大切じゃ。
特に決済方法なんてのは売上に直結する。
決済方法?ニコニコ現金払いでしかやってないんだけど…
うむ。キャッシュレス決済なんかは今や必須レベルだと言っても過言ではない。
ああ、ペイペイとかでしょ?でも手数料が高すぎるよ。
もちろん決済サービスによっては手数料が高いと感じるものがある。しかしワシが言っとる「キャッシュレス決済」という意味じゃ。
「決済方法を柔軟にする」というのは今や飲食店では必須レベルじゃ。大切なのは決済サイクル。
たしかに「現金以外で払える?」って聞いてくるお客さんめっちゃ多いなあ
うむ。そういった「機会的損失」をできるだけ無くす必要がある。
でもキャッシュレス決済って言っても色々あってわけわかんないよ。
(……こいつあんま調べとらんな…)
Squareとか知らんのか?初期費用無料であらゆるキャッシュレス決済を一括導入できるんじゃが…
作業時間が1/3になったとか、勤怠管理と決済管理を一括とか振込手数料無し、しかも初期費用すら無いんなんて?なんか都合良すぎな…
うむ。じゃが事実じゃ。しかしスクエアの良いところは決済サイクルじゃな。
キャッシュレスの入金だと実際に入金されるまでに時間がかかることがある。しかしスクエアは最短翌日には入金してくれる。
個人事業だと決済サイクルは死活問題でもある。まあまずは確認してみるんじゃな。
確かに、明日の青汁の仕入れのお金に困ってたんだよね…
すぐお金入るならキャッシュレス決済も良いのかも
う、うむ。
(一番に見直すべきは青汁カクテルとかいうメニューじゃがな…)
▼売上がすぐ入金されるキャッシュレス決済はこちらをチェックしましょう
→初期費用0円、入金は最短翌営業日
月額固定費なし、主要カードブランドの決済手数料2.5%の決済を。
あわせて確認!おすすめツール
飲食店ドリンク原価・利益計算ツールとは?
飲食店ドリンク原価・利益計算ツールとは、飲食店で提供するドリンクの原材料の容量と仕入れ値、提供可能な総量から一杯あたりの提供量と販売価格を入力することで、ドリンク一杯あたりの原価・利益率を計算するツールです。
飲食店の利益の生命線でもあるドリンクの原価率・利益率を計算するツールです
目次

飲食店の利益の生命線「ドリンクの原価・利益計算」の重要性

飲食店経営で、原価というのは非常に重要です。
特にドリンクメニューというは、フードメニューに比べて利益率が高く、ドリンクで収益を上げることを目的としているお店も多いですよね。
ちゃんと原価・利益計算を行わずにドリンクを提供していると、「あまり利益が上がらない」といったことにもなりかねません。
ドリンク原価とは?
そもそもドリンクの原価というのはどういったものでしょうか?
原価というと、単純にそのドリンクの材料費のようなイメージがありますが、正しくは飲み物一杯を提供するためにかかるコストのことを言います。これらのコストには、主に以下のような要素が含まれます。
- 仕入れ価格:飲料そのものの価格、原材料の価格(ビール、カクテルの材料など)。
- 消耗品:ストロー、紙ナプキン、グラスの洗浄コストなど。
- その他のコスト:氷、設備代など。
人件費はこれらとは分けて考えることが多いですが、あまりにもドリンクを作るのに明確な人件費がかかっている場合は人件費も含めたほうが良いでしょう。
これらすべてのコストを含めて原価計算をすることを「総合原価計算」と言います。主には飲食業や製造業など、同じ製品を大量生産する時に使われる原価計算の方法です。
これらをすべて考慮した上で、ドリンク一杯を提供するのにどのくらいのコストがかかっていて、そこからどのくらいの利益が生まれるのかを計算することが重要です。
ドリンク原価の計算式
ドリンクの原価の場合は、一般的に「総合原価計算」という方法で計算を行います。
基本的な計算式は以下のようになります。
ドリンクの原価=ドリンク生産のコスト÷生産数
とても簡単に言えば、500mlのビールを1リットルあたり500円で仕入れた場合、1杯あたりの原価は250円となります。ここに他の消耗品などのコストを加算します。
原価率の重要性

ぱっと原価だけ分かっても、それだけだとイマイチよく分からないですよね?
次に理解すべきは「原価率」です。
原価率とは、売上に対する原価の割合を指します。一般的に飲食店では、ドリンクの原価率を20%から30%以内にすることが推奨されています。つまり売上の70%から80%が利益となることを目標とします。
原価率の計算方法
原価率は以下のように計算できます。
原価率=ドリンクの原価÷販売価格×100
例えば、ドリンクの原価が150円で販売価格が500円の場合は原価率は30%です。さまざまなドリンクメニューでこの原価率を計算し、適切な範囲内に収めることが利益を出すために重要です。
ドリンクの適切な価格設定

ドリンクメニューの価格設定は、飲食店の利益を大きく左右します。
例え原価率が適正でも、あまりにもドリンクの価格を低く設定しすぎると目に見えにくいコストにより、結果的にあまり利益が出ていないということにもなりかねません。しかし、逆に高く設定しすぎるとお客様が注文を控える場合があります。そのため、競合店やターゲット客層を考慮しながら適正な価格を設定することが求められます。
利益率と販売価格
飲食店の経営者は、利益率を最大化するために販売価格を慎重に設定する必要があります。
販売価格の決定においては、以下の式を参考にしてみましょう。
販売価格=ドリンクの原価÷目標の原価率
例えば、目標原価率を25%に設定し、ドリンクの原価が150円の場合、販売価格は600円となります。これにより、適切な利益率を確保できます。
ドリンクメニューの構成と利益最大化
飲食店のメニューにおいて、ドリンクは非常に重要ですよね。フードよりもドリンクのほうがはるかに利益率が高くたくさん提供できます。そのためドリンクメニューの構成を工夫することで、利益を最大化することが可能です。
ドリンクメニューの最適化の例
- 人気の高いドリンクの価格を適正化
人気のドリンクはあえて価格を抑えながら、それに付随するメニューで利益を出すという方法もあります。よくあるのが最初の生ビールは〇〇円!みたいな形です。 - 利益率の高いドリンクを推奨
人気のドリンクで集客を行い、それとは別で利益率が高いドリンクメニューをお客様に推奨することで売上を増加させることが可能です。 - セットメニューの提案
フードメニューなどとのセット販売により、全体的な客単価を向上させることができます。例えばメニューにドリンク飲み放題のセットを含めることで、利益率の高いドリンクを自然に販売できます。
ドリンクの原価・利益計算ツールの活用
原価を計算すると言っても実際にはとても面倒で大変だったりします。おおよその原価率イメージでドリンクを提供している飲食店経営者の方も多いかもしれません。そんな時は当ページのドリンク原価・利益計算ツールを活用してみましょう。
まとめ
飲食店の利益において、ドリンクメニューの原価計算はとても重要な要素です。
正しいドリンク原価の計算と、適切な価格設定を行うことで安定した利益を生み出すことができますし、さらには利益率の高いドリンクを知ることで販促方法の戦略も見えてきます。
ぜひ、あなたの店舗でもドリンク原価計算ツールを導入し、今以上に利益を確保できる仕組み作りを進めてみてください。