車両保険使うべきか診断ツール｜金額を自動計算で比較

車両保険、使うべき？金額は？判断基準を解説

車を修理する時に使える車両保険ですが、修理金額によっては「車両保険って使うべき？自腹のほうがいいの？」と迷う方も多いのではないでしょうか？本ページでは、診断ツールの補足を含め車両保険を使うべきかどうかの判断ポイントについて解説していきます。（※保険会社によって内容が異なる場合があります。必ずご自身が加入されている保険の内容をご確認ください）

そもそも「車両保険に加入するべきかどうか？」といった判断は以下診断ツールを参考にしてください。

車両保険を使うとどうなる？

自動車保険の内容により異なりますが、一般的に車両保険を使うとどのような影響があるのでしょうか？

車両保険を使うと等級が下がり保険料が高くなる

自動車保険には等級制度というものがあります。
個人などが1～9台の車で自動車保険に加入する際は「ノンフリート契約」となり、1等級から20等級までの等級で段階分けされます。これを「ノンフリート等級」と言います。
保険加入時は6等級から始まり、無事故の実績（保険を使わない）を積み重ねることにより1年毎に1等級上がっていきます。
等級ごとに割増引率というものがあり、高い等級であるほど割引率が高くて保険料が安くなり、低い等級であると割増されたりもして保険料が高くなります。

事故などで保険を使うと翌年度以降の等級が下がります。これにより保険料が上がる仕組みになっています。

等級ごとの割増引率

本ページのツールでは参考数値として以下割増引数を計算に利用しています。保険会社各社によって割増引率は異なる場合がありますのであくまで目安の数値として参考にしてください。

等級	無事故	事故あり
1等級	+108%	+108%
2等級	+63%	+63%
3等級	+38%	+38%
4等級	+7%	+7%
5等級	-2%	-2%
6F等級	-13%	-13%
7F等級	-27%	-14%
8等級	-38%	-15%
9等級	-44%	-18%
10等級	-46%	-19%
11等級	-48%	-20%
12等級	-50%	-22%
13等級	-51%	-24%
14等級	-52%	-25%
15等級	-53%	-28%
16等級	-54%	-32%
17等級	-55%	-44%
18等級	-56%	-46%
19等級	-57%	-50%
20等級	-63%	-51%

（参考：事故有係数適用期間とは？例をもとにわかりやすく解説 – 自動車保険一括見積もり）

割増引率だけ見てもあまりイメージがわかないという人もいるかもしれませんが、実際には3等級ほど変わると年間で数万円単位で保険料が変わってきます。
ただ等級が下がるだけならまだしも、車両保険を使うと「事故有係数」というものも適用されます。

事故有係数の適用により保険料が高くなる

車両保険を使うことで「事故有係数（じこありけいすう）」というものが適用されます。

先ほどの表で、右側の「事故あり」の割増引数が適用されるというものです。

なぜこのようなものがあるのかと言うと、事故を起こした人は、無事故の人（保険を使わない人）よりも多くの保険金を受け取っている傾向があったため、無事故の人との保険料負担の差を埋めるためにこのような係数が用いられています。

事故有係数の適用年数は、事故の種類によって変わる

一言で事故と言ってもさまざまな事故があります。主には「3等級ダウン事故」と「1等級ダウン事故」の2種類があります。
基本的には、3等級ダウン事故であれば事故有係数の適用年数は3年、1等級ダウン事故であれば事故有係数の適用年数は1年となります。
保険の内容や同時期の複数事故など、状況によって変わる場合がありますが、事故有係数の適用年数は最大で3年であることがほとんどです。

3等級ダウン事故とはどんな場合？

ではどんな場合は3等級ダウンとなるのか見ていきましょう。以下のような事故が3等級ダウン事故となります。

• 電柱やガードレールなど、障害物への接触事故
• 当て逃げされた場合
• 追突・接触事故
• その他自損事故

基本的には「自分に少しでも過失がある事故」は3等級ダウン事故として扱われます。

「当て逃げされた場合も等級ダウンするの！？自分は悪くないのに？」と思われるかもしれませんが、当て逃げというのは加害者を見つけることができなければ賠償を受け取ることができません。
加害者への請求ができない以上、契約者本人が修理負担するしかありません。当て逃げの場合は警察へ通報し加害者を見つけ出すことが大切です。当て逃げにはさまざまなケースがあり、もし過失割合が0：100で、あなたに何も過失が無い場合は保険会社は交渉に入ることができません。そのため弁護士特約などを付けておくと安心です。

（参考：当て逃げだと自動車保険は使えない？等級ダウンと保険料について解説｜三井住友海上）

1等級ダウン事故とはどんな場合？

では今度は1等級ダウンになる事故について見ていきましょう。以下のような事故が1等級ダウン事故となります。

• 火災や爆発
• 車に落書きなどいたずらされた場合
• 飛び石など飛来中・落下中の他物との接触
• 台風・竜巻・洪水・高潮などの自然災害
• 車上荒らしなど盗難

3等級ダウン事故は自身に過失がある場合でしたが、1等級ダウンの場合は主に契約者本人の過失が無い・避けられないなどの事故が対象となります。

（参考：「3等級ダウン事故」「1等級ダウン事故」「ノーカウント事故」とは｜ソニー損保｜自動車保険のよくある質問）

車両保険を使うか？自腹にするか？その判断基準

それでは実際に「車両保険を使うか？」「自腹で修理したほうが良いのか？」といった判断基準について見ていきましょう。

ノーカウント事故かどうか

特約に入っているかなどで異なりますが、無過失事故などに関する特約に入っている場合、自分に過失が無いもらい事故などで、一定の条件をクリアすれば翌年の等級に影響がない「ノーカウント事故」として車両保険を利用することができる場合があります。

ノーカウント事故であれば損得を気にせず車両保険を利用することができます。

ノーカウント事故になるケースとしては、後ろから追突された場合や、相手が信号無視をしてきて接触してきた場合や、相手がセンターラインをはみ出して接触した事故などがあります。

これらはそもそも「相手の対物補償保険で賄えるのでは？」と思うかもしれませんが、相手が必ずしも自動車保険に加入しているとは限らず、また、場合によっては相手が保険を使えないなどのケースがあります。この場合、相手に支払い能力が無いと自分で車を修理せざるを得ません。

どういった場合がノーカウント事故となるのかは、加入中の保険内容を確認し、適時相談してください。

（参考：車両保険の無過失事故に関する特約とは？ – 自動車保険一括見積もり）

車両保険を使うべきかどうかのポイントは「差額の損得」

一般的な判断基準は、「車両保険を使った場合に、元の等級に戻るまでに余計に支払う増加分」と「車の修理費」を比較することです。

保険の増加分のほうが修理費より高ければ保険を使わないほうがお得、保険増加分のほうが修理費より安ければ保険を使ったほうがお得という判断になります。（あくまで単純な損得計算です。状況により異なる場合があります。）

たとえば、修理費が10万円として、今後元の等級に戻るまで（元の保険金額に戻るまで）の保険料の増加分が合計で15万円と予想されるなら、自腹で修理したほうがお得という計算になります。

逆に、修理費が50万円以上など高額になる場合は、保険を使ったほうが良いケースが多くなります。

ただ、等級が下がるということは将来的な保険料に影響を与えることになるので、今後どれだけ車に乗るか？どれだけ保険に加入するか？なども考慮してみることが大切です。

免責金額を設定して保険料を安くしよう

免責金額というのは簡単に説明すると「自己負担額」のことです。
車両保険を使う場合でも「この金額は自分で払います」と設定しておく金額のことです。

たとえば、免責額を5万円に設定すれば、5万円以下の修理費は自己負担になり、その分保険料が割安に設定されます。

本ツールを利用してもらえばわかりやすいですが、多くの場合は数万程度の修理費であれば車両保険を使わないほうがお得なことが多いです。

そのため損益分岐点を見極めて、損益分岐点以下の金額を免責金額として設定しておくのがおすすめです。

（参考：車両保険の免責金額とは – SBI損保の自動車保険）

免責金額を設定すると保険料が安くなる

小さな修理というのは車に大きな損傷が無いことが多く、かつ自分で払えることも多いため、数万円の修理費であれば、車両保険の免責金額（自己負担額）を設定するのがおすすめです。

これにより保険料が安くなるメリットがあります。

ただし、免責額を超える事故の場合でも、免責分は自己負担になるため、大きな修理の際も一定額の負担は発生します。

まとめ｜シミュレーションでお得な計算を

車両保険を使うか迷ったときは簡単で良いのでまずは以下のような計算をしてみましょう。

• 等級ダウンによる保険料アップの金額
• 事故有係数の影響期間
• 修理費用との比較

これらをふまえて、シミュレーションしてみましょう。
数万円の少額な差でも、今後を考えると大きな出費にもなります。迷ったときはツールを活用して、納得できる選択をしてください。

ぜひ「車両保険使うべきか診断ツール」は活用していただければ幸いです。

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